わたしたち自転車活用推進研究会は、自転車を有効で安全な交通手段として機能させるための、総合的な政策の確立を目指しています。
コペンハーゲンに住んで1年半、住んでみてわかるデンマークの街の事情を左木孝徳さんに聞きます。左木さんは2023年6月にデンマークに移住。日本の自転車販売会社に勤めながら現地の自転車利用環境や課題を調査しています。120年近い歴史を持つデンマークのCyklistforbundet(自転車連盟)に参加し、自転車活用推進の原動力と現状 、デンマークが抱える課題についても詳しく聞きます。
★今回もオンラインのみです。懇親会は次回以降に。忘年会を企画したら参加される方はいますか? 要望が多かったら計画したいと思います。
自転車活用推進研究会が選んだ「自転車10大ニュース」です。2023年に起きた自転車関連ニュースから30本を自活研理事会で選び、オンライン投票で10本に絞りました。
自活研会員(会員番号を入力された方)は1票につき2ポイント、一般の方の1票は1ポイントとカウントしています。
特定非営利活動法人自転車活用推進研究会
自活研からのコメント・その他のニュースなど詳細は、2023自転車10大ニュース特設ページをご覧ください。
2020年6月3日、国連世界自転車デーに合わせ、自転車活用推進研究会は自転車利用を応援するための宣言を発表します。
On this World Bicycle Day, we at the Bicycle Usage Promotion Study Group would like to make a statement to express our support for cycling in these post-pandemic days.
世界中の自転車活用の事例を紹介する英文書籍 Cyclists & Cycling around the World の掲載論文を訳した日本語版全25篇がこのほど、書籍公式ウェブサイトで公開されました。英語原書との見開き対訳形式のPDF文書となっています。翻訳に当たったのは、北陸大学名誉教授の三国千秋さんを中心とする8人の有志翻訳チームです。原書は2013年の出版から10年が経過していますが、この本が紹介する自転車交通についての考え方や政策・事例は、今なお色あせることなく学び取る価値を保っています。日本で自転車政策に関わる人々が世界中の経験を共有し、自転車文化を日本で発展させる上で、この日本語版が役立てられることを願ってやみません。
小林 成基
わたしたちにとって最も身近な交通手段である自転車。
わが国では、あまりに生活に溶け込んでいるために、自転車について誰もがそのすべてを理解しているかのように思い込んでいる。世界は違う。多くの国で、たくさんの人々が、健康・環境・経済・観光、そして災害対策に至るまで多様な貢献が可能な奇跡の道具を、いかに有効かつ安全・快適に利用するかについて、専門的な調査と研究に取り組んでいる。
その成果の重要な一つである本著に、わたしたちは世界に拡がる持続可能なライフスタイルを志向するネットワークを通じて、幸運にも巡り逢うことができた。世界中でいまなにが起きているのか、どんな世界が始まろうとしているのか、一人でも多くの人に知ってもらいたいと願う。
和訳に携わった仲間たちの献身的な労苦に、心からの感謝を込めて。
超党派の国会議員でつくる自転車活用推進議員連盟(自転車議連=二階俊博会長)は2023年4月5日、衆議院第一議員会館で年次総会を開催しました。この総会は自転車活用推進研究会(自活研)会員の傍聴が認められています。公開での開催は4年ぶりです。
席上、自活研の疋田智理事は、国土交通省が去る2月22日から3月8日までパブリックコメントを募集した電気自動車(EV)の充電機器を道路上に設置することを認める施策案について、自転車の活用推進と真逆の取り組みであり、自転車議連としてなんとしても止める必要があると指摘しました。
これに対し自転車活用推進本部事務局長代理を務める国土交通省の久保田誉審議官は「省内でもきちっとご意見を受け止めながら、われわれも自転車活用推進という観点でしっかり調整している」と答えました。自転車議連の金子恭之幹事長は、パブコメにはかなりの反対意見があり、その通りだという認識で、自転車活用推進本部でも対応してもらっているところだと発言しました。
自転車ヘルメット委員会ではこのたび自転車ヘルメットの着用状況や意識についての全国実態調査を実施しました。着用することにより自転車乗車中の死亡・重傷事故を減らすことのできるヘルメットですが、最近は多くの子どもが着用している一方、中学生以上大人での着用はごく一部にとどまっています。昨年433人が自転車乗車中の事故で亡くなり、そのほとんどはヘルメットをかぶっていませんでした(2019年警察庁データ)。
これまで都道府県別や性別年代別の着用率データが公表されたことはおそらくないと推察されるため、これを把握し公表することによりいろいろな場での議論を促し、少しでも多くの人がヘルメットを使って、死亡・重傷事故が減ることを願っています。コロナ禍の影響もあり、世界的に自転車活用が進められています。日本でも健康や環境を考え、3密を避けたいと思う人たちが、新たに自転車に乗り始めたり、従来以上に乗る回数や距離を増やしたりする傾向が出てきました。だからこそ、安全運転を徹底し、万一の場合に生命を守り、医療機関への負担を増やさないためにも、あらためてヘルメット着用の大切さを啓発する良いタイミングであると考えます。
自転車活用推進研究会は、この調査を後援しています。
《子どものための自転車遊びマニュアル》日本語版を公開します。デンマークサイクリスト連盟発行の「20 CYKELLEGE」和訳版ができました。遊びながら自転車の運転と安全のスキルを身に付けることができる自転車教室のための手引書です。手引書だけでは実際の運用はわかりにくいので、実施をお考えの方は事務局まで気軽にメールください。
『津波から自転車で逃げられるか』は、NPO自転車活用推進研究会・理事であり「自転車ツーキニスト」として知られる疋田智氏による東京大学大学院都市工学専攻都市持続再生学コース2018年修士論文を、電子ブックとして編集したものです。論文本文はA4用紙125ページに及ぶ大部なので、その梗概を原著としました。論文の原題は「津波被害減災のための電動アシスト自転車活用可能性の研究—日南市油津地区におけるMASモデル分析を中心に—」です。
自転車活用推進研究会では、著者の同意を得て論文を縦書きに編集し、1人でも多くの読者に、自転車の活用、特に欧州標準の電動アシスト自転車の活用が、津波などの災害時に人命を救う高い能力を潜在させていることを理解していただき、やがて大きな民の声となって、本来の性能を発揮できる自転車活用環境を実現できるよう祈りを込めて提供する次第です。
なお、著者のご厚意により購読料300円のうち印税部分はNPO自転車活用推進研究会の事業収入として計上されます。
Kindle本は、専用の機械をお持ちでなくてもスマートフォン・コンピュータに以下のアプリケーションを入れると読むことができます。